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分娩施設の勤務医は4割が女性。産婦人科医会が就労実態調査を報告

2348号 - 2015年1月 22日


 日本産婦人科医会(木下勝之会長)は14日の記者懇談会で、「産婦人科勤務医の待遇改善と女性医師の就労環境に関するアンケート」の調査結果を報告した。調査によると、分娩取扱い施設に勤務する産婦人科医の約4割が女性医師で、そのうち2割が妊娠または育児中だった。妊娠中の当直緩和・免除など支援体制を整備する施設が増える一方で、そうではない医師に対する配慮は依然進まず過酷な長時間勤務が改善されていない実態が明らかとなった。調査を担当した中井章人常務理事は「不公平感から産科離脱に繋がる」と危惧、「産科医師数は微増しているものの、妊娠・育児中の女性医師の増加により相殺されている」と分析し、当直翌日の勤務緩和の導入などを強く訴えた。


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