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産婦人科医会の調査で依然過酷な就労実態が明らかに。当直翌日の勤務緩和を求める

2349号 - 2015年1月 29日


 日本産婦人科医会(木下勝之会長)は14日、「産婦人科勤務医の待遇改善と女性医師の就労環境に関するアンケート調査」の結果を公表した。それによると2007年調査と比較し、分娩取扱い病院数は14.3%減少していたが、分娩の集約化により1施設当たりの年間分娩数は17.0%増加。また、増加する女性医師の半数が、妊娠・育児中による勤務配慮を受ける一方、それ以外の医師の業務負担の改善は見られなかった。結果を受け、依然変わらない常勤医師の過酷な勤務実態に対して、当直翌日の勤務緩和導入や、妊娠・育児中の勤務の際にも、効率的に他の医師の助けになるよう工夫をするなどの改善を訴えた。


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