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がん医療の“均てん化”に向け国がんセが実態調査。標準治療の未実施理由の検討が重要

2413号 - 2016年6月 2日


 国立がん研究センター(中釜斉理事長)はがん医療の「均てん化」を進めるため、がん診療連携拠点病院などの治療実態を調査、5月26日に結果を公表した。標準治療の平均実施率は68.2%、標準未実施のうち55%に一定の理由が報告された。未実施理由は「患者の希望」「高齢」「全身状態低下」「転院」が多く、「理由不明」もみられた。がん対策情報センターの東尚弘がん臨床情報部長は「標準治療の実施と妥当な未実施理由を加味して100%を目指す」と述べ、今後は未実施理由の妥当性を個別に検討できる体制を構築し、継続的な均てん化評価と診療の質(QI)の向上を図っていくと説明した。


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