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2017年に臨む医療機器メーカーの抱負

2441号 - 2017年1月 1日


 昨年は、震度7以上が2回発生、医療施設に大きな被害をもたらした4月の熊本地震をはじめ自然災害が頻発し、医療施設のBCP対策の徹底が問われる年となった。動きとしては4月の診療報酬改定の実施に続き、新しい医療計画の作成準備が進められた。しかし、新たな専門医研修の仕組みを巡り、医師の偏在加速、地域医療崩壊への強い懸念が指摘される中で正式実施が先送りされた。また、高額薬剤の緊急対応が協議され、平成30年度改定を待たず本年2月からオプジーボの薬価が改定される事態となった。薬価制度の抜本改革の議論がスタートし、費用対効果評価の動きも本格化する。医療機器関連では、内閣官房・総務省の検討会において8K技術の普及が提言され、国が総合的に支援することとなった。この方向性の中、昨年はモダリティやPACSでも、より高解像度化・高精細化に対応した新製品が発表された。特に乳がん検診は、注目度が増した状況もあり、より受診者に優しい製品の開発が進められた。使用する診療分野の広がりにより市場が拡大している超音波診断装置では、タブレット型の製品などもリリースされ、より一層、選択の幅が広がった。このような状況の下、迎えた新年、主要な医療関連会社の営業責任者に2017年にかける抱負を聞いた。併せて各社が2017年、拡販に努める主力製品の紹介を行った。

日立製作所…小原営業統括本部長
東芝メディカルシステムズ…鷲尾専務
富士フイルムメディカル…杉本常務
コニカミノルタジャパン…堀執行役
GEヘルスケア・ジャパン…川端部長
島津製作所…森本営業部長
シーメンスヘルスケア…渡邉執行役員
フクダ電子…馬場﨑上席執行役員
ザイオソフト…清水部長
ウォルターズ・クルワー・ヘルス・ジャパン…小島ディレクター


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