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産婦人科医師不足の病院を専門研修連携施設に 日本産科婦人科学会が提言

1001号 - 2015年10月 1日


 日本産科婦人科学会(藤井知行理事長)は9月25日、2017年度導入予定の新専門医制度について、産婦人科医専門研修基幹施設申請を進める施設責任者に対し、産婦人科医師不足が著しい地域の病院を専門研修連携施設とするよう求め提言した。

 産婦人科新規専攻医数は10年度をピークに減少を続けており、大都市部と地方の間で格差が拡大しているのが実情と説明。地方には、豊富な経験を有する指導医が勤務し、多数の症例が経験できる一方で、専攻医の配置が少ない病院が多数存在するとしている。こうした背景から、特に、大都市圏の基幹施設を中心とする研修プログラムにおいて、医師不足が著しい地方の病院を連携施設とすることにより、研修プログラムの内容の充実を積極的に図ってもらうとともに、専攻医に地域医療貢献の経験の機会を提供できるよう、検討を求めている。

 同会では、近日中にすべての指導医リストをホームページ上で掲載する予定としており、参考にしてほしいと呼び掛けている。


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