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災害医療のあるべき姿とは―全ての人たちで対策を

2402号 - 2016年3月 10日


 「全ての人たちが災害対策に取り組んでいかないと人の命は救えない」―。東日本大震災時にDMAT事務局本部長として後方支援を担った国立病院機構災害医療センターの小井土雄一臨床研究部長・救命救急センター長(厚生労働省医政局災害医療対策室DMAT事務局局長)はこう話し、目下、「災害時における医療体制の充実強化について」(平成24年3月、厚労省医政局長通知)で示された目標9項目(別掲)の具現化に向けて取り組んでいる。今後、「災害医療コーディネーターを中心に、医療従事者だけでなく、物流やインフラなどあらゆる関係者がタッグを組んで取り組んでいかなければならない」と呼びかけるとともに、災害に強い病院を構築するため、BCP(事業継続計画)を含む新しい病院の災害対策マニュアルの整備に向けた補助や病院機能評価における災害項目の拡充などを提言している。小井土氏に災害医療のあるべき姿を聞いた。


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