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〔東日本大震災から6年〕…震災の教訓を後世に

2450号 - 2017年3月 9日


 東日本大震災から6年を迎えようとしている。昨年4月には熊本地震も発生した。被災地では今なお復興に向けた取組みが懸命に続けられている。本特集では、震災から得られた教訓を後世に引き継いでいくため、済生会横浜市東部病院を例に、災害医療に奮闘する取組みに焦点を当て、地域防災のあるべき姿を模索したい。また、いつ発生してもおかしくないと言われている首都直下型地震や南海トラフ巨大地震に対する備えも急務であり、災害に強い病院の構築に寄与する取組みや技術も紹介する。患者や医療従事者を守り、ひいては地域を守るためには何が必要か、紙面を通じて考えたい。

インタビュー…山崎元靖・済生会横浜市東部病院救命救急センター部長
災害訓練を“文化”として

 済生会横浜市東部病院(横浜市鶴見区)が実施する災害医療訓練の規模が年々拡大している。今年は約30機関が連携し、参加者は約1000人規模に達した。同院救命救急センターの部長で訓練の事務局を担う災害医療委員会の山崎元靖委員長は、「災害医療には、行政の縦割りの壁や各医療機関の思惑の違いを突破する力があり、連携が広がった」と分析する。これは通常の地域医療連携にも好影響を与え、普段から災害に強い街づくりに寄与するものと手応えを感じ始めている。しかし、山崎氏は「まだまだ」と気を引き締める。同院が災害時に対応を想定しているエリアの市民は約40万人。「これだけの命を守るためには、少なくとも数万人規模で訓練を行う必要がある」と考えるからだ。「例えば、子どもたちが盆踊りや花火大会に参加するような感覚、つまり災害医療訓練を文化として根付かせることはできないか」と模索する。「参加者を増やすうえでのライバルは盆踊り大会だ」と話す山崎氏に地域における災害医療のあるべき姿を聞いた。


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